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ことし、合格に必要な15300問！

しっかり勉強したのに合格に届かなかった原因をよく分析してみると、結局は「必須論点」の問題演習が不足していたのです。
必須論点は、7120項目に絞られます。
その全論点についての問題すべてに、即正答できるアウトプット力を身につけてしまうことが、合格を実現する条件なのです。
そして、それに必要な演習問題数は、15300問です。
この必須問題に100％正答できるようになれば、知識の点では本試験合格ラインは十分に超えています。難問題のために合格できないのではないのです。

全必須論点を理解しているつもりでも
演習回数が不十分なら、長期間の勉強は徒労に。

TLTソフトは、全科目を65コースに分けて1コースずつ単問での知識確認を繰り返し、確実に習得していきます。1コースの習熟完了までの所要時間は、平均2時間です。
ちょうどコンピューター付き「バッティング・マシーン」のように、あなたの不確かな論点問題をさまざまなタイミングで再演習し、ついには即正答のアウトプット力を身につけてしまいます。
まさに、あなた専用に、「最適・最速」ともいえる学習を実現するようにつくられたプログラムです。

知識は万全なのに、
なぜか「合格点」に届かない「もう一つの理由」。

昨年の「午前の部」の試験では全35問中、5肢とも必須論点のみで構成されている問題は24問。したがって、その1問でも失点すれば合格の可能性は、ほぼなくなってしまいます。
それは記述式試験が採点される基準点が29問の正答だったからです。
5肢のうち「2肢が切れない見かけ上の難問題」が7問ありました。7問中6問正答で合格のボーダーラインです。残り4問は「3肢以上切れない難問」でした。これらは、解かずに捨てる決断力が必要です。
僅差で合格に達しない受験生は必須論点問題で1〜3問ミスをして「2肢が切れない問題」の大量失点に集中していると思われます。
ところが、「2肢が切れない7問」は、残りの「切れる3肢」で解き方の訓練がしっかりできていれば正答を見つけることができる問題として作成されています。要はその種の「見かけ上の難問題」に取り組み、慣れれば全問正答ができます。

「見かけ上の難問題」の対策専用の「答練」が「合格」の決定打に！

午前の部で7問、午後の部で8問、これらは必須論点を習得していた人なら全問正答できる問題でした。
対策として「消去法」等によって慌てず、しっかり正答できる実戦力をこの専用の「答練」を通じて身につけることができます。
2月よりインターネットを通じて実施します。1回の出題数は10問。制限時間は30分です。
実施日より本試験直前まで、いつでもどこででもネット環境があれば利用できます。これでほぼ、これらの問題で失点することはなくなると思います。

「記述式」対策は、画期的な演習法と
各5回の「書式添削」で70点満点中、50点以上に。

最後の壁は、「記述式」です。正答するには「問題」に対して、その「骨子」を抽出、それらを整理列記し、それぞれの骨子の「要旨」を記述することです。
したがって、その対策演習として「問題」に対応する「骨子」を正確に抽出列挙する演習が功を奏します。TLTソフトのすごいところは、この全問題パターンの演習をわずかな時間で終了し、その要旨も「決まり文章」で身につけることができます。
さらに、本試験対策として不動産登記法も商業登記法も各5回、本番同様の「書式問題」を実施して、添削をするところにあります。
この「添削」を通じて実戦力がしっかり身につき、合格答案を記述できる自信がつくはずです。

科目別・合格点到達度「確認テスト」と合格点到達度「総合確認模試」で
確認番号を取得して、本試験に臨みます。

下の「合格へのスケジュール表」のように、科目別確認テストで95点以上で、午前の部、午後の部の総合確認模試では、それぞれ90点以上で「合格点到達の確認番号」が取得できます。科目別確認テストの出題はTLTソフトで学習した中からのみの問題です。ふつうなら満点が取れるはずです。
こうして、「確認番号」を取得できた方なら合格への盤石の得点力があり、本試験ではアクシデントでもない限り、合格できるものと思います。

学習には必ずパソコンとインターネットをご用意ください。

　全項目の学習はパソコンの画面上で行います。
　e-Learning学習はインターネット上で行いますので、インターネット接続環境が必要です。受講表をお届けしますので、ID・パスワードでログインをしてください。
　パソコンのOSはWindows(R) XPおよびVista、７です。
　

お申し込み、お届けとお支払い

インターネット、電話、でお申込みください。
司法のTLTソフト、また他のTLTソフトについて、それぞれ初回送付分を、宅配便でお届けします。
お支払いは、現金またはカードでの「代引き」です。カードは分割払いができます。
現金またはカードでの「代引き」です。カードの場合、自由に分割払いの指定ができます。
第1回送付分をお届けした際、宅配便会社の配達員に現金またはカードでお支払いください。価格は全て税込です。
　

動作環境

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※ その他の会社名、商品名は、各社の商標または登録商標です。